リスクを最小限に抑えCPIメニューにチャレンジ！ROAS160%改善したアドフラウド対策とは？

5,000万ダウンロードを突破したニュースアプリ「SmartNews（スマートニュース）」。新規ユーザー獲得のためリーチを広げるべく、CPIメニューの配信と並行しアドフラウド対策を行っています。今回は、スマートニュース株式会社 マーケティングマネージャー網谷 隆志様に具体的なお取り組みについて話を伺いました。

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導入目的

・新規ユーザー獲得
・プロモーション効果改善

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課題

・過去に大量のアドフラウドの事例が発生したためCPIメニューの実施を懸念していた
・ホワイトリスト配信でのリーチの限界と1ユーザーに対してのフリークエンシーが高まっていた

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効果

・CPIメニューに安心安全にチャレンジできるようになった
・月に10分の工数でアドフラウド対策を実現
・無駄なコストをカットし、ROAS160%改善できた

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CPIメニューで獲得したインストールの約50%がアドフラウドだと判明し、対策の必要性を痛感

ーアドフラウドについて対策の必要性を感じたタイミング・理由を教えてください。

　2018年にCPIメニューを実施した際に、インストール日から特定の日数を過ぎると継続利用率が急減するアドフラウドと思しき事象が発生しました。

‍広告代理店ともしきい値を定めてアドフラウド対策を実施していましたが、SDKの管理画面上では追いきれない長い期間を過ぎてから発生しているのが社内ログの分析から判明しました。

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CPIメニューで獲得したインストールの半分近くを占めており、アドフラウド対策の必要性を痛感しました。

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ーアドフラウドの手口は日々進化しており、一見した限りでは見抜けないようになっています。その後はどのようなアドフラウド対策を行なっていましたか。

　アドフラウドの可能性があるCPIメニューを実施していませんでした。

クーポン訴求などでパートナー企業のロゴを利用するケースもあり、ブランドセーフティの観点からもアドネットワークはホワイトリスト配信のみで質の低い媒体が入らないよう取り組んでいました。

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ー配信面を絞っている中で課題はありましたか。

　ユーザー数が伸びるにつれて、特定の媒体のみに絞って広告配信していることのリーチの限界と同じユーザーへのフリークエンシーの高まりが課題になっていました。
今まではニュースへの関心が強いユーザーがターゲットでしたが、クーポンを開始してからターゲットを広げています。
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SNS広告だけでは情報感度が高い人が多く、マジョリティにリーチするとなるとネットワークを広げて可能性を試したいと思いました。

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1ヶ月の無料トライアルで約90%のアドフラウドを検知

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ーSpider AF導入前に1ヶ月の無料トライアルを行っていますが、その結果はいかがでしたか。

　CPIメニューの実施時期と重なったこともあり、試しにSpider AFを活用してみました。

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‍結果としては新規開始したCPIメニューの獲得の、およそ90%がアドフラウドでした。

‍その時点で費用対効果が見込めたので、継続して対策を行っていきました。

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当初は不正が多かったのですが、配信を停止しながら着実にリーチを拡大し、現在は大手広告プラットフォームで獲得する以上の効果を発揮しています。

アドフラウド検出ロジックの明快さ、ダッシュボードの分かりやすさ、CTIT（Click to Install Time＝ クリックからインストールまでの時間）のデータがマーケティング施策にも活用できると思い期待値も込めて導入しました。

ーほぼアドフラウドだったとは、対策をしないと恐ろしいことになっていましたね。他にも導入に至った理由はありますか。

　広告代理店担当者との連携も含めたサポート体制です。

アドフラウド対策にかけられる時間が取れないため、広告代理店さんとSpider AFがダイレクトに連携し、全面サポートをしてもらう運用体制が非常に良かったです。

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月に10分の工数でアドフラウド対策を実現、パートナーとの運用体制とは？

ー広告代理店さんもご活用いただいているようですが、実際どのように運用しているか詳しくお聞かせください。

　貴社から代理店担当者に直接確認してもらっているので工数かからず対策できています。

定期的にアドフラウドを確認し対象媒体の除外や請求除外交渉を実施しています。

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任せつつも重要そうなところはダッシュボードを見て確認しています。実際にアドフラウド対策にかかる工数はダッシュボードを見るだけなので一ヶ月10分くらいですね。

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‍最初の頃は頻繁に見ていましたが、配信がきれいになったので最近はあまり見ていません。

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ー網谷さんご自身も広告代理店出身ということで、どちらの立場もよく理解していると思います。広告代理店さんと広告主さん、どのように取り組みするのが良いのでしょうか。

目先のCPAの単価で成果を評価しておらず、中長期でのビジネスの成長を見据えたパートナーとして広告代理店さんと取り組んでいます。

‍視座を高く保っているため、積極的に請求除外や配信停止をしてもらいアドフラウド対策を行っています。

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客観的な指標があることは重要で、「これは誰が見てもアドフラウド」というデータがあると納得感があり対策を講じることができます。

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CPIメニューにチャレンジ、無駄コストをカットしROAS160%改善！

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ーパートナーとの協力があり効率的にアドフラウド対策を行っているのですね。Spider AFを導入し、一番ビジネスにインパクトがあったことを教えてください。

　CPIメニューにチャレンジできるようになりました。

実際にアドフラウドを大量に検出し、無駄なコストをカットできたため良質な広告配信に絞り込んでいけるようになりました。

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ーアドフラウド排除後のパフォーマンスやユーザーの質はいかがでしょうか。

　排除後のCPAを他媒体より厳しい目で見た上でさらにアドフラウド対策費用を加味したCPAを算出していますが効率がよくユーザーを獲得できています。

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‍他媒体と比較すると大体ROAS160%となっています。純粋なSNSメディアと比較すると若干質は低いのですが、30日後ユーザー残存率は他媒体の85%なので許容内ですね。

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ーズバリ、アドフラウド対策において重要なことは何でしょうか。

　アドフラウドはいたちごっこであるため、一度きりの対策ではなく対策を継続的に行っていくことが重要です。

‍Spider AFを導入して1年経過しますが、今でもアドフラウドは10%弱発生しています。

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不正への報酬の流れを止めているので抑止できていますが、対策をしなければ不正を働く側もこの方法なら上手くいくと分かるので被害が拡大していくと思います。

もちろん、アドフラウドの検出精度が高い、工数がかからない、費用を上回るメリットがあることも重要視する要素です。

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また、オンライン/オフライン両方の指標でチェックできる組織体制を構築することもアドフラウド対策においては重要です。

組織が大きくデジタルとオフラインの担当が異なるとデジタル担当者がオーガニック喰いを隠そうとすることも起こりえます。

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ー組織体制や表面上の数字だけでなく、本質を見るKPI設計も大切ですね。最後にSpider AFの活用を含めた事業・サービスの展望を教えてください。

　媒体を拡大するためにはアドフラウド対策は必須です。

プロモーション効率の改善に向けてアドフラウド対策をしながら新しい媒体に挑戦していきたいです。

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ーありがとうございました！

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◆Spider AF｜国内最大級の“アドフラウド/広告詐欺”対策ツール

Spider Labsのサービス「Spider AF」は基本的に“タグ”を埋め込むだけ。ものの5分ほどで設置ができます。
方法としてはGoogle広告はAPI連携ができるため自動で配信除外の設定が可能。Yahoo!、ASPなどは除外設定が必要となりますが、オーディエンス除外を設定すれば次回以降変更は必要ありません。このように特別な作業が発生することはなく簡単に設定が可能となります。

・アドフラウド検知方法とは？↓

【関連記事】アドフラウド対策ツール「Spider AF」のアドフラウド検知方法を解説！

・アドフラウド対策ツールを利用するメリットとは？↓

【関連記事】アドフラウド対策ツールを利用する5つのメリット

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◆Spider AF｜【導入事例】多くの広告主様がご利用されています

アプリ事業者様やそうでない企業様にも幅広くご利用いただいております。直近では青山商事様はじめとした大手企業様にもご導入していただいております。
関連記事では導入後のリアルなお声をいただいておりますので、ぜひご覧ください。

【関連記事】13日間で73万円の被害額 青山商事「導入しないという選択はない

【関連記事】約600万円のアドフラウド被害を改善！ドリコムによるSpider AF活用方法とは？‍

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◆Spider AF｜世界最高水準の認証「TAG」アジア初取得

TAGはWeb広告の信頼性を高めるためにアメリカで設置された認証プログラム。日本ではSpider Labsが初めて取得しました。世界的にはGoogle、Comscore、GroupMなどを中心に世界的大手広告事業者が認定を受けています。
【関連記事】【アジア初】デジタル広告業界への信頼を高める世界最高水準の認証機関TAGの不正防止部門で認証を取得

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◆Spider AF｜“日本版TAG”  JICDAQ アドフラウド対策済み企業を公開

2021年から日本版TAGの“JICDAQ/ジックダック”が設立しました。今後、アドフラウドやブランドセーフティが万全な対策を行っている企業名を公開していく予定です。現在、電通・博報堂などの大手広告代理店をはじめ、国内大手企業が登録申請をおこなっています。
【関連記事】JICDAQとは？目的や設立背景を解説！ブランドセーフティ / アドフラウド除外

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