記事
インハウスマーケティングとは?そのメリットと導入のポイント
インハウスマーケティングとは
インハウスマーケティングとは、自社でマーケティングを進めていくことを指しています。
従来のマーケティング手法は、代理店に広告出稿を依頼するなど、外部委託で進めていくものが一般的でした。しかし近年はWebマーケティングの台頭や誰にでも扱えるツールが普及したことで、広告代理店に依頼せずとも自社完結させられる体制を簡単に整えられます。
インハウスマーケティングは、ベンチャー企業はもちろん、大手企業でも徐々に普及しています。
写真画像代理店の米ゲッティ・イメージズは、グローバルな写真提供を行っている大企業の一つですが、インハウスマーケティングによる成果を実証しています。
デジタル中心の経営戦略に転換して以降、マーケティングのインハウス化を進めてきた同社では、2019年時点で同社サービスの「iStock」初回購入者を35%増加させています。
また、2018年のメディア広告費は前年に比べて15万ドル以上も削減に成功するなど、導入から数年で大幅な効果を生み出すことに成功しているのです。
参考:DIGIDAY「「その方がうまく管理できる」:ゲッティイメージズ 、マーケティングの「内製化」で成果」
インハウスマーケティングのメリット
インハウスマーケティングを導入するメリットについて、整理しておきましょう。
コスト削減
インハウスマーケティング最大のメリットは、コストの削減効果です。外部委託による手数料が発生しないため、その恩恵は非常に大きいと言えます。その浮いた予算を新たな施策へと割り当てられる等、効率的にマーケティング施策を実行することができます。
施策改善のスピードと効率の向上
自社内で広告施策を完結させる場合、外部の代理店との打ち合わせや効果測定を行う必要がなくなるため、施策の改善スピードを高められます。効果の薄い施策は即中止、あるいは改善を施すことで、効率的な施策を促せます。
ノウハウの蓄積
社内でマーケティングに取り組むことで、広告運用のノウハウが蓄積されるのも強みと言えます。よく分からないから外部に委託していた状況から、マーケティングを噛み砕きながら外部に委託したり、自社でできる分とできない分を把握できるため、効果的な施策の実施にもつながります。
インハウスマーケティングのデメリット
魅力的なメリットが並ぶインハウスマーケティングですが、実施に伴い、注意しておくべきポイントも存在します。
人材育成の負担増加
まずは、マーケティング人材の獲得、および育成コストが発生する点です。実際の広告費は外部委託よりも安くなるものの、効果的な運用を実現するにはノウハウのある人材が必要です。
新たにマーケターを確保するため、あるいは新しい人材を育てるための人事コストが発生する点は、注意しておきましょう。
継続的な運用環境の構築が必要
コストをかけて広告運用環境を構築できたとしても、そのコストを回収できる体制を整えなければなりません。広告運用を特定の人間に任せきりにしてしまうと、いざその人が退職するとなった際、業務が滞る可能性もあります。
このような事態を避けるため、あらかじめ引き継ぎの体制を整えておくことも重要です。
インハウスマーケティングを効果的に活用するためのアドフラウド対策とは
広告運用の内製化について、もう一つ検討しておかなければならないのが、アドフラウド対策です。
アドフラウドは、Web広告を通常とは異なる形式で表示、あるいはクリック操作を行うことで、不正に広告費を徴収する悪質行為です。
アドフラウドは法的な取り締まりが難しく、企業によっては数百万円から数千万円にものぼる被害を受けているケースもあり、決して看過できない問題です。
そのため、SpiderAFではアドフラウドを事前に検知し、不正な広告運用をあらかじめ防止するための取り組みを進めています。
詳しいアドフラウド対策のメリットなどについては、以下のページも参考にしてください。
おわりに
インハウスマーケティングは、費用対効果が高いと言われているマーケティング施策です。適切な人材育成と運用体制を構築できれば、効率の良い広告運用を実現できますが、一方でアドフラウドのような、未知の驚異にも自社で対応しなければならない、という側面もあります。
マーケティングのインハウス化に伴うメリットとデメリットを理解し、効果的な運用を実現しましょう。
※ Spider Mediaに掲載されている見解、情報は、あくまでも執筆者のものです。Spider Labsはブログに含まれる情報の正確性について可能な限り正確な情報を掲載するよう努めていますが、必ずしも正確性を保証するものではありません。Spider Mediaの目的は読者への有益な情報の提供であり、執筆者以外のいかなる存在を反映するものではありません。見解は変更や修正されることがあります。