約6割の無効クリック / コンバージョンを削減したポイントメディアの アドフラウド対策とは？実際にあった事例やアドフラウドを見抜くポイントも大公開！

変化するアドフラウドに対して、どのような対策が求められるのか？事例を交えて詳しく解説していきました。

本当にあった広告会社の体験

広告主・広告代理店で担当をされている方であれば、アドフラウドを体験したことがあるという人は少なからずいらっしゃるかと思います。実際に例を挙げてみましょう。

Webマーケティング担当3年目のAさんは、アフィリエイト管理担当に配属されています。管理画面上ではインプレッションが大きく上昇しており社内でトップクラス、クライアントも満足のパフォーマンスを発揮しているようです。

しかしいざ注文件数を覗いてみれば、多くのインプレッション数とは裏腹に、商材は一件も発注されていないことがわかりました。売り上げもないのに広告費だけが支払われ、クライアントから説明を求められるというケースは多いものです。

ポイントメディア運営側だと、掲載強化を行っていないにも関わらず、ある日を境に管理画面上では案件の獲得件数が大きく伸びている異常事態が発生しました。

獲得件数が伸びるのは嬉しいことですが、目先の数字を鵜呑みにせず、アドフラウドを疑うことも重要です。

このケースについては、実際にJIPC(日本インターネットポイント協議会)でも議題となりました。

従来のポイントメディアで多かったのは、不正ログインを行い、ポイント還元を行うというものでした。この手の案件はIPアドレスから不正アクセスを検知し、アクセスを遮断するだけで解決できていましたが、昨今では手口も巧妙になり、簡単に検知することが難しくなっています。

このような事例に対応するため、アドフラウド対策ツール「Spider AF」の導入が必要になります。

3ヶ月でアドフラウドを約6割ブロック、不正フラウド対策に大きな効果を発揮するSpider AF

実際にSpider AFを導入したアフィタウンの無効クリックとコンバージョン動向を見てみると、その効果は明らかです。グラフを見るとブロックした数が2020年3月にピークを迎え、4月以降急速に下落している様子が分かります。

リスティング広告の無効アクセス数は約6%で被害額は90万円以上！甚大な被害を生むアドフラウド

実際にあったWeb広告主の方のケースを見てみると、アドフラウド対策を行わないことで莫大な被害額が生まれていることがわかります。

およそ5万件にのぼるリスティング広告のうち、無効になったクリック数が3,000件、被害額にして91万円を超える額に達しており、看過出来ない被害が各所で発生しています。

大手の広告媒体であれば大丈夫だろうと考えられている方も多いのではないでしょうか。確かに大手広告媒体では、不正が発生しないよう対策を講じていることは間違いありません。

しかし不正対策をすり抜けて、広告費を不正に搾取し企業に被害をもたらしています。「大手の広告媒体だから安心」ではなく、広告媒体の大小を問わず、どこでもアドフラウドは発生し得ることを念頭に広告を運用しなければなりません。

アプリ広告主の事例を見ていきましょう。とあるアプリでは、全体インストール数約15万件のうち、6万8,000件もの不正インストールが行われたことで、およそ6,900万円分の被害が発生していることが判明しました。

アドフラウドを見抜く3つのポイントとは？

アプリインストールの異常検知については、Time to Install（インストールから起動に至るまでの時間）を確認しましょう。

正常なインストールの場合は、人それぞれインストールから起動するまでの時間が異なるためグラフ化すると、緩やかな流れができます。

一方の不正インストールは、マルウェアという悪意のあるソフトウェアから操作を行っているため、人間がインストールしているとは思えない偏ったデータになってしまいます。あるケースでは即時起動、別のケースでは数時間後に一斉起動など、極端なグラフを描くようになるのです。

セルフチェックポイントとしては、時間・ネットワーク・デバイスの3つに注目することが大切です。詳しくは、動画の後半で解説しているのでぜひご視聴ください。

※閲覧できない場合はこちら

クリックしたOSはWindowsであるにもかかわらず、コンバージョンのOSはiOSになっているなど、明らかにおかしなデータ判定がアドフラウドには散見されます。

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まとめ：安心安全のメディア出稿を実現するために

アド系アフィリエイト、およびポイントメディア運用を安心して進めていくため、まずはアドフラウドが実際に起きていることを認識し、正面から向き合う姿勢が求められます。

代理店が、広告主が、ではなく、広告配信に携わる全ての人が皆当事者意識を持ち、データのチェックを行うことが、アドフラウド対策の一歩となります。

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